経済をどのように動かすべきかは、長い間、政府や経済学者たちの大きな課題でした。18世紀、アダム・スミスは「市場に任せるべきだ」という考えを示し、人々が自由に取引することで経済は自然に調整されると主張しました。この「見えざる手」の考え方は、その後の自由市場の理論にも大きな影響を与えていきます。市場と政府の関係について見ていきましょう。

景気が悪いとき、人々はお金を使うべきなのでしょうか。それとも貯蓄に回すべきなのでしょうか。経済学では、この問題をめぐってさまざまな考え方が議論されてきました。自由市場を重視する経済学者たちは、貯蓄と投資が経済成長につながると考えました。一方、ケインズは、不況時には政府が積極的に支出を増やし、雇用を支えるべきだと主張します。

失業率と物価の上昇には、どのような関係があるのでしょうか。経済学者ビル・フィリップスは、雇用が増えると賃金が上がり、消費の拡大によってインフレが進みやすくなることに注目しました。この関係は「フィリップス曲線」として知られ、各国の経済政策にも大きな影響を与えていきます。しかし、その後の経済変化によって、この理論だけでは説明できない現象も現れました。

国どうしの貿易は、経済にどのような利益をもたらすのでしょうか。かつて多くの国は、海外からの商品を制限し、自国だけで必要なものをまかなおうとしていました。しかし経済学者デヴィッド・リカードは、それぞれの国が得意な分野に特化して貿易を行えば、双方に利益が生まれると考えました。この「比較優位」の考え方は、現在の自由貿易の基礎にもなっています。

国どうしの貿易や資金の移動が活発になると、各国の経済は互いに強く結びついていきます。その一方で、政府が経済を思い通りにコントロールすることは難しくなります。為替レートを安定させたい、金利も調整したい、さらに資金の移動も自由にしたい――各国はこうした複数の目標を抱えています。しかし経済学では、それらを同時に実現するのは難しいと考えられています。

経済を動かしているのは、人々の行動です。しかし、人間は必ずしも合理的に判断するとは限りません。物価や金利の変化に応じて行動すると考えられる一方で、複雑な状況では周囲に流されたり、十分に理解しないまま判断したりすることもあります。2007年の金融危機でも、多くの人々や金融機関の行動が問題を拡大させました。経済と人間心理の関係について見ていきましょう。